当時（2020年3月25日）のタイムス紙面

中東情勢の混乱の影響で、原油由来のナフサを使う製品をはじめ、さまざまな物の供給が不安定になっています。そんな中、食品大手カルビーが「ポテトチップス」などの主力商品で、パッケージを白黒に変更する方針を発表したニュースは、印象に残った方も多いのではないでしょうか。社会環境が大きく変わる中でも、商品やサービスをどう提供し続けるか。そこには、企業の地道な努力があるのだと改めて感じます。一消費者として、変わらず商品を手に取れることは、やはりありがたいことです。

少し振り返ると、2019年12月に中国・武漢で最初の症例が報告された新型コロナウイルス。あのコロナ禍は、多くの企業にとって大きな試練でした。それでも各社は、お客さまにサービスを届け続けるため、さまざまな工夫を重ねてきました。弊社にとっても例外ではなく、1世紀以上守り続けてきた「現地現認」というポリシーが、大きな岐路に立たされました。企業信用調査では、必ず調査員が現地に赴き、実際に見て、聞いて、感じることで初めて得られる情報をもとに報告書を作成してきました。現地での確認は、まさに調査の根幹です。しかし、コロナ禍では人と人との接触を避けざるを得ませんでした。そのような状況の中でも、全従業員を対象とした定期的な検査の実施など、お客さまの不安を少しでも減らす取り組みなどを行いながら、サービス提供を継続してきました。

こうした経験を振り返る中で、企業博物館としての役割を改めて感じています。社会環境の変化にどう向き合い、どう乗り越えてきたのか。そうした記録を残していくことは、とても大切なことです。ちょうど最近、関係者の協力をいただきながら、コロナ禍への対応を振り返るために、当時社内で発信されていたデジタル文書の保存を進めていたところです。
過去の記録は、単なる振り返りで終わるものではありません。これから起こるかもしれない変化に向き合うためのヒントとしても、きっと活きてくるはずです。